(社)日本精神保健福祉連盟 常務理事大西 守 職場でのメンタルヘルス活動の現状はメンタルな問題で休職を余儀なくされる労働者が急増している日本の職場において、「うつ病」罹患労働者増加や自殺予防活動に関心が集まっています。また、厚生労働省によると2006年度に「心の病気」による労災認定者数は前年度比61%増の205人にのぼり、職域での危機管理の視点からも無視できない状況にあります。 しかしながら、日本の企業・組織で展開されるメンタルヘルス活動の目的とポリシーが今一つ明確化されていません。また、「体の病気」と違って「心の病気」は対応に苦慮すると訴える職場関係者も多いようです。 その結果、職場でのメンタルヘルス活動にさまざまな混乱が生じています。本シリーズを開始するにあたり、職域において適切なメンタルヘルス活動を推進するための原理原則について整理し、その解決への道筋を述べていきましょう。 職場でのメンタルヘルス活動の現状は |
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